今年度より、基礎および臨床研究に関する発表・講演を行う場合、全ての筆頭発表者に、発表演題に関する利益相反状態の開示を行っていただくことになりました。開示方法につきまして、下記のスライドをご利用いただき、発表用のタイトルスライドに加えてください。
なお、利益相反の有無にかかわらず、全ての発表者にご開示いただく必要がございますので、宜しくお願い申し上げます。
様式1-A 口頭発表時、申告すべき利益相反状態がない時
様式1-B 口頭発表時、申告すべき利益相反状態がある時
様式1-C 企業の発表の場合
申告すべき利益相反のチェックリスト
申告スライドサンプルがセットになったPowerPointのデータをダウンロードできます。
Q1.学会時のCOIの自己申告開示は、どのような場合に誰が行なうのでしょうか。
A. 会員、非会員を問わず全ての演題発表の筆頭発表者は、COIの自己申告開示を行なう必要があります。
Q2.どうしてCOIの自己開示を行なう必要があるのでしょうか。
A. 国の政策として、基礎および臨床研究で得られたシーズを臨床へ橋渡しをするトランスレーショナルリサーチが積極的に推進されており、当然、産学官の連携も活発化しております。このような背景の中でどこまでが基礎研究で、どこからが臨床研究であるかの定義は難しくなっています。基本的な考え方として、産学連携により行われている研究が基礎および臨床的なもの(前臨床試験、人体血液や生体サンプルの解析など)であっても、その成果が臨床での診療(予防法、診断法、治療法など)に影響を与え、資金提供をしている企業や営利団体の利害と関係する事が想定される場合には関係企業とのCOI状態を開示しておくことが望ましいと考えられます。何故なら、産学連携による基礎および臨床研究成果に疑義が生じても、適正に申告されておれば、学会としても研究者の立場から適切に説明責任を果たすことが可能となるからです。
Q3.「本演題に関連して」とは、どこまでの範囲を意味するのでしょうか。
A.発表内容が、臨床での診療(予防法、診断法、治療法など)に影響を与え、資金提供をしている企業や営利団体の利害と関係する事が想定される場合を意味します。