委員会活動

2014年度 学術委員会・研究会活動

1)骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会(折茂 肇 委員長、中村利孝 副委員長)

骨粗鬆症診療の基準となる「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版」が2015年6月に刊行予定である。今後、周知ならびに活用を促進する活動を行っていく。

2)原発性骨粗鬆症診断基準改訂検討委員会(福永仁夫 委員長、宗圓 聰 委員長代行、杉本利嗣 副委員長)

2013年度は10月の第15回日本骨粗鬆症学会(大阪市)を中心に本診断基準の普及促進活動を行った。実地医療への周知ならびに活用を促進する活動を中心に行っていく。

3)QUS標準化委員会(楊 鴻生 委員長)

骨折リスク評価に使える点をアピールするために、いままでの委員会報告に基づいた検討内容をまとめてQUS標準化の論文作成中であり、2014年度に投稿を予定している。

4)骨代謝マーカー検討委員会(西沢良記 委員長、太田博明 副委員長、三浦雅一 副委員長)

「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイドライン2012年版」の刊行以降、新規薬剤の発売による骨代謝マーカーの適正使用を明確にする必要があることから、第17回日本骨粗鬆症学会学術集会においてシンポジウムを開催し、実地診療へ更なる普及促進を図っていく。

5)生活習慣病における骨折リスク評価委員会(杉本利嗣 委員長)

臨床研究については各委員が進めているそれぞれの研究の共有化が図られた。また、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版」において、生活習慣病における骨折リスクに関連する項目の変更を行った。更に、生活習慣病に併存・続発する骨粗鬆症の存在や骨折リスクについての認識の向上とさらなるエビデンスの構築のため、第16回日本骨粗鬆症学会学術集会において、日本腎臓学会との合同シンポジウム、そして第17回においては日本糖尿病学会との合同シンポジウムを開催する。

6)骨粗鬆症リエゾンサービス(略称:OLS)委員会(中村利孝 委員長)

2014年10月の第16回日本骨粗鬆症学会に第5回マネージャーレクチャーコースを、2015年3月に東京で第6回マネージャーレクチャーコースを開催した。第7回は第17回日本骨粗鬆症学会(広島)で開催を予定している。また、2014年10月に第1回骨粗鬆症マネージャー認定試験を東京で実施し、約700名の骨粗鬆症マネージャーが2015年4月に誕生した。この骨粗鬆症マネージャーがOLSで使用するためのキットを作成・配布した。第2回骨粗鬆症マネージャー認定試験は、2015年11月に東京にて開催を予定している。

7)歯科連携委員会(田口 明 委員長)

骨粗鬆症患者においてビスフォスフォネート(BP)製剤による治療中に口腔外科的処置(抜歯)を行う際の対処法を検証し、根拠を有する対処法を医師、歯科医師及び患者に広く周知し、BP治療中の骨粗鬆症患者の口腔外科的処置を安全に行うための医科歯科連携のシステムを構築するため、本委員会を設置し検討を開始した。顎骨壊死問題に関する本学会会員諸氏の意識調査をアンケート方式で行うことが決定され、本委員会主導のもと施行された。

8)骨粗鬆症検診委員会(伊木雅之 委員長)

骨粗鬆症診療の入り口に当たる検診が現状では十分に機能しておらず、またQUSの位置付けに対し、明確な指針を出すべき時期であることから、本委員会を新たに設置し検討を開始した。

9)A-TOP研究会(折茂 肇会長)

1)JOINT-04については、3900例の症例が登録され経過観察中。
2)JOINT-05については、2014年12月から登録が開始された。しかし今回から参加全施設が契約を必要とされるため、その作業に時間をとられ、登録症例は予定を下回っている。契約が成立した施設より順次登録が開始されている。
3)A-TOP会員に対し行われた顎骨壊死関連アンケート調査の結果は田口明歯科連携委員会委員長により纏められ、Calcified Tissue International に投稿され、受理された(Taguchi A, et al.. Impact of osteonecrosis of the jaw on osteoporosis treatment in Japan: Results of a questionnaire-based survey by the adequate treatment of osteoporosis現在投稿中である。