2023年9月の第22回マネージャーレクチャーコースはハイブリッド開催、2024年3月の第23回マネージャーレクチャーコースはWEB開催とした。また2023年10月に第9回骨粗鬆症マネージャー認定試験を開催し、2024年4月時点での骨粗鬆症マネージャー認定者は5,023名となった。今後も継続してマネージャーレクチャーコースを開催していく。
2022年10月7日に第23回委員会、2023年1月27日に第24回委員会を開催した。また、2022年9月の第20回マネージャーレクチャーコースはハイブリッド開催、2023年3月の第21回マネージャーレクチャーコースはWEB開催とした。また2022年10月に第8回骨粗鬆症マネージャー認定試験を開催し、2023年4月時点での骨粗鬆症マネージャー認定者は3,928名となった。今後も継続してマネージャーレクチャーコースを開催していく。
昨年に引き続き、国際臨床化学連合科学諮問委員会骨代謝部門（IFCC C-BM）で進められている骨代謝マーカーおよび25ヒドロキシビタミンDのハーモナイゼーションを取り進めている。2021年11月、Calcified Tissue International電子版に、IFCC C-BMメンバーとして三浦委員長が骨粗鬆症における骨代謝マーカーの有用性に関する論文【Practical Considerations for the Clinical Application of Bone Turnover Markers in Osteoporosis】を掲載した。第18回委員会で、①委員会企画による「骨代謝マーカーハンドブック」の企画内容の説明【メディカルレビュー社】、執筆者分担、原稿締切、査読、全体スケジュールなどを審議、②TRACP-5bの保険適用拡大（案）提案などが報告された。骨代謝マーカーハンドブックについては、初稿ゲラの委員長および執筆者確認作業は終了し、執筆者の最終確認、および書籍全体の査読を取り進めており、予定通り2022年7月末～8月初旬に発刊する。第24回日本骨粗鬆症学会シンポジウム9で委員会企画として「骨代謝マーカーハンドブックの実践活用」を開催し、ハンドブックの拡販と骨代謝マーカーのさらなる普及啓発活動を取り進める。
2021年12月27日に第21回委員会、2022年4月20日に第22回委員会を開催した。また、2021年9月の第18回および2022年3月の第19回マネージャーレクチャーコースは新型コロナウイルス感染拡大に配慮して、WEB開催とした。また2021年11月に第7回骨粗鬆症マネージャー認定試験を開催し、2022年4月時点での骨粗鬆症マネージャー認定者は3,450名となった。今後も継続してマネージャーレクチャーコースを開催していく。
【A-TOP】
・JOINT-02～05試験 統合データについて公募研究の募集開始（6月末締め切り）
【JOINT-04】
・2021年10月のAnnual meetingにて、J-05と併せたデータにて1演題発表
骨粗鬆症治療における骨密度推移への歯周病の影響－JOINT04/05の解析データから（田口 明委員）
・サブ解析
【JOINT-05】
・2021年10月のAnnual meetingにて3演題発表
・120週論文（森 諭史委員）：OI 査読対応中
・サブ解析
・研究報告会 開催（2022年6月12日 ベルサール八重洲）
【JOINT-06】
・2021年10月のAnnual meetingにて試験概要発表（宗圓 聰委員長）
・研究開始：目標症例登録400例（症例登録期間：2022年9月末日まで）
【JOB-1】
・論文投稿中
2020年より新体制の委員会メンバーとなり、重任者6名、新任者2名、学術協力者2名の計10名で委員会を取り進めることにした。12月にTRACP-5bに関する研究で、アメリカ臨床化学会（AACC）のScientific Shortsに寄稿論文が掲載された。骨代謝マーカーの国際標準化（ハーモナイゼーション）については、国際臨床化学連合科学委員会骨代謝部会（IFCC C-BM）と連携して活動を取り進めている。12月開催の第17回委員会で、2021年以降の委員会活動方針等について協議し、下記内容を決定した。①2021年10月開催の 第23回日本骨粗鬆症学会／第39回日本骨代謝学会学術集会で骨代謝マーカーに関するシンポジウム（骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーupdate2021）を開催する。②2022年7月末の発刊予定で、骨代謝マーカーの知識を包括的に確認したい医師・メディカルスタッフ、基礎研究者、骨粗鬆症に興味を持つ学生向けに、「骨代謝マーカーハンドブック」を委員会の企画・制作で出版し、骨代謝マーカーの啓発活動をさらに取り進めてハーモナイゼーションを推進する。
「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」2019年版の報告が下記、掲載された。
Executive summary of clinical practice guide on fracture risk in lifestyle diseases Journal of Bone and Mineral Metabolism (2020) 38:746–758
なお、委員長の杉本利嗣先生が2020年10月にご逝去されました。
ご冥福をお祈り致します。
2020年10月の第22回日本骨粗鬆症学会時開催の第16回および2021年3月の第17回マネージャーレクチャーコースは新型コロナウイルス感染拡大に配慮して学術集会同様、WEB開催とした。また2020年11月に実施を計画していた第7回骨粗鬆症マネージャー認定試験を中止としたことから、骨粗鬆症マネージャー認定者に増加はなかった。今後も継続してマネージャーレクチャーコースを開催していく。
厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）「骨粗鬆症の予防及び検診提供体制の整備のための研究:エビデンスに基づく持続可能で効果的な骨粗鬆症検診体制の構築（研究代表者田中栄先生19FA1401）」の研究班と骨粗鬆症検診委員会の共同企画として、第22回日本骨粗鬆症学会学術集会にてシンポジウム「骨粗鬆症検診の再構築：低骨密度発見型から高骨折リスク発見型へ」を開催し、藤原佐枝子先生に「骨粗鬆症健診を実施している自治体の実地調査」、玉置淳子先生に「FRAXによる骨折リスク評価のエビデンスと検診への応用」、山崎 薫先生に「QUS（Quantitative Ultrasound）による骨折リスク評価のエビデンスと検診への応用」、吉村典子先生には「これからの骨粗鬆症健診のあり方」について報告していただき、骨粗鬆症検診は低骨密度者の発見から高骨折リスク者の発見を目指すべきこと、その方法としてFRAXやQUSがあり得ることが討論された。
2018年10月に公表・発刊した「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイド2018年版」の英文論文として、Executive Summaryが国際臨床化学連合（IFCC：International Federation of Clinical Chemistry and Laboratory Medicine）の公式ジャーナルに投稿・掲載された。また、Executive Summaryについてアメリカ臨床化学会（AACC：American Association for Clinical Chemistry） のCLN statに、ウェーブインタビュー記事が掲載された。第21回学会で、「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用update2019」のタイトルで、ガイド改訂内容や骨代謝マーカーのupdateについてシンポジウムを開催した。10月開催の第16回委員会で、委員長および副委員長の交代、委員会活動の内容と委員の一部再編について提案され承認された。新委員長として、これまで副委員長兼事務局の三浦雅一氏が委員長に就任することになった。新体制では、従前の活動に加え、国際標準化（ハーモナイゼーション）への対応に重点を置くこととした。
「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」について2011年の発刊以降でエビデンスが豊富な領域を中心に臨床に重要な情報をコンパクトに纏めることをコンセプトに、生活習慣病関連骨粗鬆症の現状評価と抽出された疑問点・課題を踏まえて、日常診療に役立つ最新の情報提供を目的とした2019年版を2019年9月に発刊した。
現在、欧文論文を執筆、投稿準備中である。
また、メディカルスタッフにも理解しやすいよう工夫した本書のダイジェスト版を2020年5月に刊行した。
次年度も臨床研究について各委員の研究の進捗状況や世界的な動向の共有化を図っていく。
2019年10月の第21回日本骨粗鬆症学会に第15回マネージャーレクチャーコースを開催した。続いて2020年2月に第16回マネージャーレクチャーコースを開催予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大にともない、開催を中止することになった。
第6回骨粗鬆症マネージャー認定試験は2019年11月に東京で実施、2020年4月に第6期骨粗鬆症マネージャーが誕生したことにより、既認定者と合わせて約3,600名となった。今後も継続してマネージャーレクチャーコースを開催していく。
骨粗鬆症学会A-TOP研究会での報告として2014年と2018年における顎骨壊死に関する全国調査比較を2019年度日本骨粗鬆症学会にて行った（骨粗鬆症治療に関連した顎骨壊死問題の変化－2014年と2018年のアンケート調査から：田口 明，白木正孝，宮崎輝彦，中村利孝，太田博明，杉本利嗣，宗圓
聰）。日本で顎骨壊死のポジションペーパーが2010年に策定されたにも関わらず、骨粗鬆症治療前の歯科医師への紹介や医科歯科連携は2014年当時には非常に低い割合であったが、2018年度の調査では紹介が52%（2014年には21%）、医科歯科連携は43%（2014年には25%）まで上昇していた。一方で2018年11月に行われた日本骨粗鬆症学会と日本口腔外科学会のジョイントシンポジウムでは骨吸収抑制剤使用者の抜歯前後の休薬は効果なしという結論が得られた（日本骨粗鬆症学会雑誌、2019年5月号）。これを支持する論文が日本より数多く出るようになり、日本口腔外科学会内では現在休薬は不要となっている。しかしながら、一般開業歯科医師の中ではこの情報が十分浸透はしておらず、抜歯前休薬依頼は余り減少していなかった（84％から62％）。前年度報告書にも示唆したように、一般開業医師、歯科医師あるいは薬剤師への情報の更なる普及が重要である。
本歯科連携委員会は顎骨壊死に対処するために2014年に設立された（委員8名、オブザーバー3名）。目的としては「骨粗鬆症患者の口腔衛生状況改善を目指し、骨吸収抑制剤の安全な使用に資すること」とした。即ち医歯薬連携の推進であったが、これを達成するためのバリアとして、「抜歯前後の休薬問題」が存在した。特に休薬問題が医歯薬連携を分断していたためこれを解決することを優先した。以降、日本骨粗鬆症学会からの根拠およびこれに追従した日本口腔外科学会多施設研究の根拠により、休薬に有効性はなく、むしろ患者にとって有害であることが判ってきた。バリアとなっていた休薬の問題がほぼ解消されたことで各地での医歯薬連携が推進されるようになった。特に各地では呉モデル（医療者および行政が関与）をベースとして各地の現状に則した指針を策定している。
これをもって本委員会の目的は一応達せられたが、上記のように、蓄積された情報の普及を日本骨粗鬆症学会として、今後機会を捉えて推進していく必要がある。
委員会は開催しなかったが、平成31年4月1日に厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）「骨粗鬆症の予防及び検診提供体制の整備のための研究:エビデンスに基づく持続可能で効果的な骨粗鬆症検診体制の構築（19FA1401）」が田中栄先生を研究代表者、吉村典子先生らを研究分担者として発足した。本検診委員会からは萩野浩先生と上西一弘先生が研究分担者として、伊木がオブザーバーとして参加している。本研究班と骨粗鬆症検診委員会の共同企画として、第22回日本骨粗鬆症学会学術集会にてシンポジウム「骨粗鬆症検診の再構築：低骨密度発見型から高骨折リスク発見型へ」を開催し、藤原佐枝子先生、玉置淳子先生、山崎薫先生、吉村典子先生に講演戴くことになった。
「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイド2018年版」を作成し、2018年10月に発売して、13,000部を超える販売部数となった。骨代謝マーカーの適正使用を推進するため、2019年10月の第21回日本骨粗鬆症学会において「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用update2019」のタイトルでシンポジウムを開催する。
また、骨代謝マーカー（含む、PTH、25水酸化ビタミンD）の国際的なハーモナイゼーションに向け、国際臨床化学連合および日本臨床化学会とも連携して国内で汎用されている骨代謝マーカー項目も含めて作業を取り進めている。
生活習慣病と骨折リスクに関する研究の進展や関心度の増加を鑑み、本委員会では2011年に発刊した「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」の改訂作業を進めている。エビデンスの豊富な領域を中心に臨床に重要な情報をコンパクトに纏めることを本改訂版作成のコンセプトとしている。
また、生活習慣病関連骨粗鬆症の現状評価と抽出された疑問点・課題を踏まえて、日常診療に役立つ最新の情報提供を行うべく、本年初秋までの発行を目指している。
2018年10月の第20回日本骨粗鬆症学会に第13回マネージャーレクチャーコースを、2019年3月に東京で第13回マネージャーレクチャーコースを開催した。また、第5回骨粗鬆症マネージャー認定試験は、2018年11月に東京で開催し、2019年4月に第5期骨粗鬆症マネージャーが609名誕生し、第1～5期で認定された骨粗鬆症マネージャーは、約3,000名となった。今後も継続してマネージャーレクチャーコースを開催していく。
昨年の報告に従って、3名のシンポジストを選定し、第20回日本骨粗鬆症学会（伊東昌子会長、長崎）にて、シンポジウム14「顎骨壊死に関する医科歯科連携の取り組みの実際」を開催した。座長は田口と沖本信和先生が務めた。シンポジウムでは岸本裕充先生（兵庫医科大学口腔外科学）、東森秀年先生（国家公務員共済組合連合会 呉共済病院 歯科口腔外科）および宮澤英樹先生（諏訪赤十字病院特殊歯科・口腔外科）にご登壇を頂いた。各先生共に医科歯科連携を各々の立場で推進されており、学会員への十分な情報提供になったものと思われた。ただし、本年のA-TOP研究会年会にて報告予定の全国の連携体制を考慮した場合、医科歯科に限らず薬剤師も含めた医療連携情報を歯科連携委員会として今後どのように広めていくかという問題が課題として未だ残されている。
委員会は開催しなかったが、昨年度に実施した文献検索以降に発表されたFRAXの骨粗鬆症検診としての有効性を評価した無作為割り付け比較試験Scoop trialの批判的に吟味しつつ、活用できるかどうかを検討していく予定である。平成31年4月1日に厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）「骨粗鬆症の予防及び検診提供体制の整備のための研究:エビデンスに基づく持続可能で効果的な骨粗鬆症検診体制の構築（19FA1401）」が田中 栄先生を研究代表者、吉村典子先生らを研究分担者として発足した。本検診委員会からは萩野 浩先生と上西一弘先生が研究分担者として、伊木委員長がオブザーバーとして参加し、5月27日に第1回の研究班会議が開かれる。今後、綿密な連携をとって進めていく予定である。
QUS標準化の論文が日本超音波医学会の英文誌「Journal of Medical Ultrasonics Vol.45, No1, 2018 p3-13」に掲載された。本掲載を以って、本委員会は活動を終えた。
「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイド2018年版」の作成が進んでおり、10月の第20回学術集会前の発売を予定している。また、骨代謝マーカーの適正使用を明確にするため、2019年10月の第21回日本骨粗鬆症学会においてシンポジウム開催を予定している。
臨床研究について各委員が進めているそれぞれの研究の進捗状況および世界的な動向の共有化を図るとともに、生活習慣病の中で骨折リスク上昇とその機序に関するエビデンスが豊富な領域について学会誌JJOSにシリーズ連載としてトピックスや日常診療に役立つ情報の掲載を行っている。またこの領域に関する研究の進展や関心度の増加といった点を鑑み、2011年に発刊した「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」の改訂に着手している。本改訂版のコンセプトは臨床に重要な情報をコンパクトにまとめるスタンスで作成することとしている。
2016年10月の第18回日本骨粗鬆症学会に第9回マネージャーレクチャーコースを、2017年3月に東京で第10回マネージャーレクチャーコースを開催した。第11回マネージャーレクチャーコースは第19回日本骨粗鬆症学会（大阪）で開催を予定している。また、2017年4月に第3期骨粗鬆症マネージャーが誕生し、第1～3期で認定された骨粗鬆症マネージャーは、約1900名となった。第4回骨粗鬆症マネージャー認定試験は、2017年11月に東京にて開催を予定している。
日本では2016年に顎骨壊死ポジションペーパー改訂が行われたが、未だ全国的に顎骨壊死に関する医科歯科連携は進んではいない。その大きな一因として、どのように医科歯科連携を行えば良いかが判らないという点が挙げられる。そこで本委員会としては、第20回日本骨粗鬆症学会にて「ONJ／医科歯科連携について」のシンポジウムを企画した。（1）大学を中心とした連携、（2）地域での全医療者の連携、（3）地域基幹病院内での連携、という観点から3名の歯科口腔外科の先生方に臨床現場における取組について講演頂く予定である。
第19回日本骨粗鬆症学会学術総会にて、本委員会主催シンポジウム「骨折リスク予測に基づく骨粗鬆症検診を考える」を開催した。座長は伊木委員長と岩本委員がつとめ、萩野委員、山崎委員、玉置委員、並びに伊木委員が以下の演題と内容で講演し、岩本委員が総合討論をまとめた。
QUS標準化の論文を日本超音波医学会の英文誌「Journal of Medical Ultrasonics」に投稿し、現在査読中である。
「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイド2018年版」を作成することとなり、骨子案の検討を開始した。また、最新情報と新規薬剤による骨代謝マーカーの適正使用を明確にするため、第19回日本骨粗鬆症学会学術集会においてシンポジウム開催を予定している。
臨床研究については各委員が進めているそれぞれの研究の共有化を図るとともに、本委員会として骨代謝マーカー検討委員会と連携しながら骨質マーカーの開発に寄与する検討を進めることとした。生活習慣病の中で骨折リスク上昇とその機序に関するエビデンスが豊富な領域から順にトピックスや日常診療に役立つ情報を学会誌であるJJOSにシリーズ連載していくこととした。
2016年10月の第18回日本骨粗鬆症学会に第9回マネージャーレクチャーコースを、2017年3月に東京で第10回マネージャーレクチャーコースを開催した。第11回マネージャーレクチャーコースは第19回日本骨粗鬆症学会（大阪）で開催を予定している。また、2017年4月に第3期骨粗鬆症マネージャーが誕生し、第1～3期で認定された骨粗鬆症マネージャーは、約1900名となった。第4回骨粗鬆症マネージャー認定試験は、2017年11月に東京にて開催を予定している。
骨粗鬆症患者においてビスフォスフォネート（BP）製剤による治療中に口腔外科的処置（抜歯）を行う際の対処法を検証し、根拠を有する対処法を医師、歯科医師及び患者に広く周知し、BP治療中の骨粗鬆症患者の口腔外科的処置を安全に行うための医科歯科連携のシステムを構築するため、本委員会を設置し検討を開始した。
2016年度は前年度末に本学会の医師を対象にしたアンケート調査を報告してきたが、2016年1～3月まで本委員会の今井 裕委員（日本有病者歯科医療管理学会理事長）の元、日本有病者歯科医療管理学会および国立病院機構病院に属する歯科医師（78％は歯科口腔外科医）に対してのアンケート調査（本学会作成）が行われた。これを元に、2017年1月14日に日本有病者歯科医療管理学会「薬剤関連顎骨壊死に関する医科・歯科連携コンセンサスミーティング」が開催された。本学会からは宗圓
聰理事長と太田博明前理事長が参加された。歯科医師のアンケートに対する有効回答数は86名と非常に少なかったが、休薬期間中に認めた有害事象として顎骨壊死が7.7％（78名対象）だったと報告された。また顎骨壊死対策における医科歯科連携が53.0％であり、未だ連携が不十分であることが示された。
2016年度第3回の骨粗鬆症検診委員会では、以下の課題について伊木がJPOS研究データを解析して報告した。
骨粗鬆症診療の基準となる「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版」が2015年7月に刊行した。また、第17回日本骨粗鬆症学会学術集会において、「骨粗鬆症の薬剤治療最前線－新しいガイドラインをふまえて－」のシンポジウムを開催し、周知ならびに活用の促進を図った。
骨粗鬆症の予防と治療ガイドラインは本診断基準に則り作成された。今後も実地医療への周知ならびに活用を促進する活動を中心に行っていく。
骨折リスク評価ならびに骨質を検討するうえで必要な方法であることから、2016年末までに投稿を予定している。また、高齢者のスクリーニングに有用な可能性があることから、大腿骨骨折リスクとの関係に絞ってデータ取得を行うとともに解析をすすめる。
「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイドライン2012年版のup dateと新規薬剤による骨代謝マーカーの適正使用を明確にするため、第17回日本骨粗鬆症学会学術集会においてシンポジウムを開催し、実地診療へ更なる普及促進を図った。
臨床研究については各委員が進めているそれぞれの研究の共有化が図られた。また、生活習慣病に併存・続発する骨粗鬆症の存在や骨折リスクについての認識の向上とさらなるエビデンスの構築のため、日本糖尿病学会と連携し、第17回日本骨粗鬆症学術集会ならびに第59回日本糖尿病学会年次学術集会において合同シンポジウムを開催した。
2014年10月の第16回日本骨粗鬆症学会に第5回マネージャーレクチャーコースを、2015年3月に東京で第6回マネージャーレクチャーコースを開催した。第7回は第17回日本骨粗鬆症学会（広島）で開催を予定している。また、2014年10月に第1回骨粗鬆症マネージャー認定試験を東京で実施し、約700名の骨粗鬆症マネージャーが2015年4月に誕生した。この骨粗鬆症マネージャーがOLSで使用するためのキットを作成・配布した。第2回骨粗鬆症マネージャー認定試験は、2015年11月に東京にて開催を予定している。
骨粗鬆症患者においてビスフォスフォネート（BP）製剤による治療中に口腔外科的処置（抜歯）を行う際の対処法を検証し、根拠を有する対処法を医師、歯科医師及び患者に広く周知し、BP治療中の骨粗鬆症患者の口腔外科的処置を安全に行うための医科歯科連携のシステムを構築するため、本委員会を設置し検討を開始した。顎骨壊死問題に関する本学会会員諸氏の意識調査をアンケート方式で行うことが決定され、本委員会主導のもと施行された。アンケート調査は2015年5月～6月に施行され629施設が参加した。結果、8割強の医師が抜歯前休薬を経験していた。休薬を行った19％の医師が有害事象として、骨折、症状の悪化、骨密度の減少および顎骨壊死の発生を経験していた。17％の医師は休薬後に治療の中断を余儀なくされていた。約6割の医師は患者を歯科へ紹介しておらず、約7割の地域で医科と歯科の連携はとられていなかった。本結果はCurrent Medical Research & Opinionに電子掲載された（2016年4月）が、これは日本骨粗鬆症学会A-TOP研究会における調査結果（Calcified Tissue Int, 2015）とほぼ同じであった。本結果は2016年6月24日に韓国で開催の国際歯科研究学会（IADR）にて田口が報告を予定している。
2014年度第2回の骨粗鬆症検診委員会では、QUSについて以下の点が指摘された。
② についてはQUS標準化委員会の報告を参照して討議する。
③ についての中間報告を委員会内で回覧し、意見交換中。
QDR4500Aにて腰椎骨密度を測定し、VFAによる10年間の椎体骨折が把握されている追跡開始時50歳以上の女性656人について追跡3年目と6年目にHologic社SaharaによってSOSとBUAを測定した。BMDが骨粗鬆症域にあり、SOSがHighest tertile（T3）にあった者は6.7％、BMDが正常で、SOSがLowest tertile（T1）にあった者は7.6％あり、椎体骨折罹患率はそれぞれ13.6％、14.0％であった。また、前者は後者よりもやや若年で、血清中OCとCTX、尿中CTXが有意に高値であった。後者は有意にBMIが高く、肥満傾向にあった。
2015年度第26回実行委員会が開催され、A-TOP研究会の組織改正が承認された。これにより透明性の高い組織として運営されるようになった。
骨粗鬆症診療の基準となる「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版」が2015年6月に刊行予定である。今後、周知ならびに活用を促進する活動を行っていく。
2013年度は10月の第15回日本骨粗鬆症学会（大阪市）を中心に本診断基準の普及促進活動を行った。実地医療への周知ならびに活用を促進する活動を中心に行っていく。
骨折リスク評価に使える点をアピールするために、いままでの委員会報告に基づいた検討内容をまとめてQUS標準化の論文作成中であり、2014年度に投稿を予定している。
「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイドライン2012年版」の刊行以降、新規薬剤の発売による骨代謝マーカーの適正使用を明確にする必要があることから、第17回日本骨粗鬆症学会学術集会においてシンポジウムを開催し、実地診療へ更なる普及促進を図っていく。
臨床研究については各委員が進めているそれぞれの研究の共有化が図られた。また、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版」において、生活習慣病における骨折リスクに関連する項目の変更を行った。更に、生活習慣病に併存・続発する骨粗鬆症の存在や骨折リスクについての認識の向上とさらなるエビデンスの構築のため、第16回日本骨粗鬆症学会学術集会において、日本腎臓学会との合同シンポジウム、そして第17回においては日本糖尿病学会との合同シンポジウムを開催する。
2014年10月の第16回日本骨粗鬆症学会に第5回マネージャーレクチャーコースを、2015年3月に東京で第6回マネージャーレクチャーコースを開催した。第7回は第17回日本骨粗鬆症学会（広島）で開催を予定している。また、2014年10月に第1回骨粗鬆症マネージャー認定試験を東京で実施し、約700名の骨粗鬆症マネージャーが2015年4月に誕生した。この骨粗鬆症マネージャーがOLSで使用するためのキットを作成・配布した。第2回骨粗鬆症マネージャー認定試験は、2015年11月に東京にて開催を予定している。
骨粗鬆症患者においてビスフォスフォネート（BP）製剤による治療中に口腔外科的処置（抜歯）を行う際の対処法を検証し、根拠を有する対処法を医師、歯科医師及び患者に広く周知し、BP治療中の骨粗鬆症患者の口腔外科的処置を安全に行うための医科歯科連携のシステムを構築するため、本委員会を設置し検討を開始した。顎骨壊死問題に関する本学会会員諸氏の意識調査をアンケート方式で行うことが決定され、本委員会主導のもと施行された。
骨粗鬆症診療の入り口に当たる検診が現状では十分に機能しておらず、またQUSの位置付けに対し、明確な指針を出すべき時期であることから、本委員会を新たに設置し検討を開始した。
「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2011年版」を2011年12月に刊行し、さらに2012年2月にガイドラインの周知のためダイジェスト版の発行を行った。2012年度は9月の第14回日本骨粗鬆症学会（新潟市）を中心に普及活動を行った。
2012年12月発行のArchives of Osteoporosisに英文版ポジションペーパーとして掲載された（Arch Osteoporos: Vol.7, Issue.1-2, p3-20, 2012）。
1995年にはじめて原発性骨粗鬆症診断基準が発表され、1996年に改訂、2000年にさらなる改訂版が発表され、その後10年以上が経過し、国際的な整合性を目指すとともに新たな知見に集積されたことから、日本骨代謝学会と合同の委員会で原発性骨粗鬆症診断基準の改訂を行い、2012年度改訂版を発行することになった。
2011年7月に第1回委員会を開催し、2012年3月の第3回委員会ならびに同年6月の第4回委員会にて、2012年度改訂版（案）を協議し、会員からパブリックコメントを得ることとなり、学会HPにてパブリックコメントの募集を行った。また、第14回日本骨粗鬆症学会（新潟市）で骨代謝学会との合同シンポジウムを開催し、意見の収集を行い、改訂版に反映させた。以上の経過を経て、2013年1月発刊の日本骨粗鬆症学会誌に2012年度改訂版として掲載された（OpJ: Vol.21, No.1, 2013）。
2012年6月に第12回委員会を開催し、骨折リスク評価に使える点をアピールすることとなった。今後はいままでの委員会報告に基づいた検討内容をまとめて英文化していくことが了承された。
2012年2月15日に「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイドライン2012年版」を刊行した。併せて、8月20日にガイドライン2012年版に準拠した「骨代謝メーカー早わかりQ&A」も発売した。同年9月の第14回日本骨粗鬆症学会（新潟市）において「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイドライン（2012年版）の考え方と実際」と題して、シンポジウムを開催し、実診療への周知を推進した。更に、英文もJBMMに投稿され、掲載された（JBMM: Vol.31, No.1, 1-15, 2013）。
椎体骨折の評価基準をより現状に合わせ日常診療でも使用しやすいものに改訂するための委員会が設置され、2009年7月より日本骨形態計測学会、日本骨代謝学会、日本骨粗鬆症学会の3学会で作業を開始し、さらに日本整形外科学会、日本脊椎脊髄病学会および日本医学放射線学会が加わって6学会合同の委員会となった。
2012年5月18日に第8回委員会（京都市）を開催し、6学会からの意見の集約を行い、改訂版に反映させた。同年9月の第14回日本骨粗鬆症学会（新潟市）において「椎体骨折判定の最前線－判定基準改訂案をめぐって－」と題して、シンポジウムを開催し意見の集約を行った。以上の経過を経て、2013年1月発刊の日本骨粗鬆症学会誌に2012年度改訂版として掲載された（OpJ: Vol.21, No.1, 2013）。
生活習慣病に併存・続発する骨粗鬆症や骨折リスクについて、社会的認識の向上と骨の健康維持の推進を目的に、指針（診療ガイド）を作成する委員会を立ち上げた。2009年10月以降、2011年2月の第5回委員会まで検討を行い、2011年3月に「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」を刊行した。その後、ダイジェスト版の発行も行った。
患者向け小冊子「骨折を予防する食事のコツ」を2012年に発行し、実診療への普及促進を行った。本委員会で計画している臨床コホート研究に関しては統一した内容では困難であり、それぞれの研究の進捗状況を共有化する方向で進めることとなった。
2011年5月に第1回委員会を開催し、今後ワーキング・グループ（WG）で具体的に実行していくことが確認された。2012年2月に第3回OLS-WG、同年6月に第4回OLS-WGを開催し、OLSカリキュラム（総論と各論）の作成のために、OLSマネージャーの役割と関わり方のスライド作成、各論における食事指導、運動療法、転倒予防、薬物治療などのスライドを作成した。同年9月28日に第5回OLS-WGを開催し、第1回骨粗鬆症マネージャーレクチャーコース開催の最終確認を行った。同年9月29日の第14回日本骨粗鬆症学会（新潟市）最終日午後に第1回骨粗鬆症マネージャーレクチャーコースを開催し、146名のメディカルスタッフが受講し、盛況であった。同年12月9日に第6回OLS-WG会議を開催し、リエゾンサービスという言葉がなじみにくいとの報告から、リエゾンサービスならびにOLSの名称は継続するが、より認知度の向上のため、活動の呼称として「骨粗鬆症診療支援サービス」を、担当者の呼称として「骨粗鬆症マネージャー」とすることとした。また、受講者アンケートを分析し今後の活動に取り入れることとした。第2回の骨粗鬆症マネージャーレクチャーコースは2013年3月開催し、第3回は2013年10月の第15回日本骨粗鬆症学会（大阪）で開催を予定した。
「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2006年版」を2006年10月に公表して以来、骨質の概念やFRAX®の導入、検診の重要性、あるいは新規治療薬・骨代謝マーカーなどの上市により、国内では骨粗鬆症の診療に対する大きな進展から、ガイドラインの改訂が必要であるとの結論に達し、「骨粗鬆症の予防と治療のガイドライン2006年版」の改訂作業を進めることとなった。
2010年2月7日に2006年版の作成委員に、日本骨代謝学会から宗圓委員および杉本委員を加えて新しく発足した15名の委員で組織された第1回委員会を開催した（日本骨粗鬆症学会誌Osteoporosis Japan (OpJ): 18, 322, 2010）。委員会においてガイドラインの枠組みとその担当が決定された。2010年4月末に各項目の執筆者によるClinical Questionを募り、事務局委員会において全体的な調整を図った上で執筆を依頼した。原稿を収集後に10月に相互査読を行った（OpJ: 19, 106, 2011）。2011年2月20日に第3回委員会を開催し、ガイドラインの全体的な統一性を図り、各項目の検討事項の調整を行った（OpJ: 19, 294, 2011）。
2011年7月に第4回委員会を開催し全体的な調整を図った上で、10月中を目途に「2011年改訂版」を発行することとした。同年11月の第13回日本骨粗鬆症学会（神戸市）において「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2011年版をめぐって」と題して、シンポジウムを開催してパブリックコメントを求めた。
2011年11月20日に改訂版発行直前の委員会を開催し、今までに集約した意見につき審議したうえでガイドラインに反映させた。主な確認事項は、骨粗鬆症薬の考え方、薬物治療開始基準、各薬剤の推奨グレード、骨代謝マーカーなどであった（OpJ: 19, 119, 2012）。以上の過程を経て、12月20日に「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2011年版」を刊行した。
市販されている超音波骨量測定機器（QUS）の標準化の可能性について検討し（OpJ: 16, 350, 2008）、指標としたSOS値は高い相関性を示し、標準化SOS（s-SOS）を設定した（OpJ: 16, 596, 2008; OpJ: 17, 112, 2009）。
その結果を小冊子にまとめて発行し（OpJ: 17, No.2, 149, 2009）、更なる指標としてBUAの標準化の可能性や統一ファントム作製について議論を進めて行くこととなった（OpJ: Vol.18, No.3, 2010）。s-SOSから求めたYAM値の結果とs-BUA値の結果報告がなされた（OpJ: Vol.18, No.4, 2010）。さらに新たに市販された機種も加えた追加のデータを公表し（OpJ: Vol.19, No.1, 2011）、同時に「QUSの有効な臨床応用をめざして」と題したワークショップが実施された。
2011年5月に第10回委員会（岐阜市）を開催し、過去の換算式の妥当性を検証した（OpJ: 19, 548, 2011）。さらにファントムを用いた標準化の可能性を検討したが、同年11月の委員会において、共通ファントムによる標準化には無理があるとの結論を得た（OpJ: 20, 115, 2012）。今後はいままでの委員会報告に基づいた検討内容をまとめて英文化していくことが了承された。次回の第12回委員会は2012年6月に予定している。
2009年5月に第1回委員会後、2010年10月の第4回委員会までに骨代謝マーカーのT-score化の可能性、ガイドライン2004年版の補足や追加作業、基準値設定および治療効果の判定方法、各マーカーのMSCの決定、骨代謝マーカー測定に関する全国調査の結果報告および検査会社の精度管理のサーベイ結果について討議し、ガイドラインの改訂版を作ることで了解された（OpJ: 19, 99, 2011）。
2011年7月29日に第5回委員会を開催した。T score化については断念し、改訂版は2012年版とすることが決まった。そして、前回2004年版との主な変更・追加について話し合った。ガイドラインに付随してダイジェスト版やスライドキットなどの作成の日程や英文でJBMMに投稿することも了解された（OpJ: 19, 771, 2011）。
2011年11月4日に、第13回日本骨粗鬆症学会のシンポジウム「ガイドライン改訂に向けて」の発表前に内容の最終確認を行い、パブリックコメントを聴収することとなった。その結果、骨代謝マーカーガイドライン2012年版を2012年初頭に公表する予定である（OpJ: 20, 113, 2012）。
2012年2月15日に「骨粗鬆症診療における骨代謝マーカーの適正使用ガイドライン2012年版」を刊行した。現在は英文化に向けて執筆中である。
現行の椎体骨折の評価基準をより現状に合わせ日常診療でも使用しやすいものに改定するための委員会が設置され、2009年7月より日本骨形態計測学会、日本骨代謝学会、日本骨粗鬆症学会の3学会で作業を開始し、さらに日本整形外科学会、日本脊椎脊髄病学会および日本医学放射線学会が加わって6学会合同の委員会となった。椎体骨折をめぐる現状を把握し、今後の行動計画として日本人の椎体骨折データ、判定基準、MRIによる評価、SQ法による評価、用語の統一などについて話し合い、新評価基準の原案作成に着手していくこととなった（OpJ: Vol.18, 327,
2010）。2010年10月の委員会では、脊椎骨折判定基準改訂の検討、QM法とSQ法の一致率検証、出版計画などが話し合われ、A-TOP研究会から脊椎X-Pの貸与を受けて評価することになった（OpJ: Vol.19, 104, 2011）。
第6回委員会（2011年5月14日）では、A-TOP研究会から貸与された脊椎X-Pの40例を選択し椎体骨折SQ法の検証実施の計画を練った。また11月の学術集会におけるパブリックコメントを収集することも確認した（OpJ: Vol.19, 544, 2011）。
2011年11月5日に第7回委員会を開催し、椎体骨折SQ法の進捗状況、用語の統一、椎体骨折判定基準改訂版の草案など話し合われた。この時点で6学会のうち、パブリックコメントが終わっていない学会は日本整形外科学会と日本脊椎脊髄病学会のみとなった（2学会とも2012年4, 5月に行われる）。これらをもとに2012年5月18日に第8回委員会（京都市）を開催する予定である。
生活習慣病に並存・続発する骨粗鬆症や骨折リスクについて、社会的認識の向上と骨の健康維持の推進を目的に、指針（診療ガイド）を作成する委員会を立ち上げた。2009年10月に指針作成の手順および臨床研究の進め方について討議された。次いで2010年1月に、指針書の項目だてと、その項目ごとの執筆者と相互レビューを3月中に纏め上げることとなった。2010年7月の委員会では、査読結果に基づいた検討を行った。同年10月の第4回委員会において、シンポジウムの打ち合わせと診療ガイドの進捗状況、および今後の臨床研究の推進について話し合った（OpJ: 19, 103, 2011）。
2011年2月に第5回委員会を開催した。発刊予定の「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」をもとに種々の作成物（ダイジェスト版、簡略英文化版、栄養指導小冊子等）も順次作成していくことが了解された（OpJ: 19, 298, 2011）。この診療ガイドは2011年3月に初版25,000部が刊行され、生活習慣病研究の専門家へ配布した。また多くの企業からも購入の要望があった。
第6回委員会は2011年7月28日に行われ、ダイジェスト版の確認作業および第13回学術集会時のシンポジウムの概要説明を行った。また、骨質マーカーの保険承認に向けた研究立案が話し合われた（OpJ: 19, 769, 2011）。
第13回日本骨粗鬆症学会のシンポジウムが予定されている内容に関する最終の確認のため2011年11月3日に第7回委員会を行った。また、診療ガイドの出版が合計3万部になり、ダイジェスト版は6万部を発行、スライド集や患者向け小冊子、英文化なども作業中であるとの報告があった。本委員会で計画している臨床コホート研究に関しては統一した内容では困難であり、それぞれの研究の進捗状況を共有化する方向で進めることとなった。
2011年5月22日に岐阜市において最初のOLS委員会を行った。役割分担として学会理事を中心としたステアリング・コミッティ（SC）で方針を決め、ワーキング・グループ（WG）で具体的に実行していくことが確認され、目的・呼称・対象・提供内容などが検討された（OpJ: 19, 546, 2011）。
同年9月25日に第1回OLS-WG会議が行われた。WG長には萩野理事と細井理事が務めることになった。中村委員長から海外の状況や国内における問題点などから、この委員会の成果が極めて重要であるとの挨拶があった。各委員からは施設の現状や問題点などを出して、OLSコーディネータの育成、講習会の実施、認定資格制度、今後のスケジュールなどについて話し合いが行われた（OpJ: 19, 766, 2011）。
同年11月5日に第2回OLS-WG会議が実施され、OLS業務のモデル、コアカリキュラムの構想、OLSマネージャーの範囲と呼称の採択、各施設の現状と改善点、教育プログラム作成、第14回学術集会（2012年9月）における講習会の実施スケジュールやシンポジウム予定などが検討された。
2012年2月5日に第3回OLS-WG会議を実施した。第14回日本骨粗鬆症学会（新潟市）において行われる学術集会に向けてどのような活動を行うかについて検討が行われた。OLSカリキュラム（総論と各論）の作成のために、OLSマネージャーの役割と関わり方のスライド作成、各論における食事指導、運動療法、転倒予防、薬物治療などのスライド作成など期限を切って（6月10日までに）作成することとなった。骨粗鬆症教育セミナーは2012年9月29日の午後に開催することが決定している。同時にOLSに関するシンポジウムの企画も予定されている。また、OLSマネージャーの認定に関しても庶務委員会内にコメディカル認定事業小委員会を設けることが3月4日の理事会にて承認され、鋭意取り組んでいる。
臨床研究事業：A-TOP研究会の研究事業として、2011年度に行ったことは以下の内容に集約される
「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2006年版」を2006年10月に公表して以来、骨質の概念やFRAX®の導入、検診の重要性、あるいは新規治療薬・骨代謝マーカーなどの上市により、国内では骨粗鬆症に対する大きな変化が起きてきている。
2009年10月の第11回日本骨粗鬆症学会（名古屋市）において、「FRAX®の日本人への応用」というテーマでシンポジウムが開催され、骨粗鬆症に対する治療介入の基準に関して、①Guideline and FRAX®, ②FRAX® cut-off value and age, ③Use of FRAX® in bone health check-up, および④Limitations of FRAX® の4項目に関してのRecommendationsが提示された。
これを受けて同年12月20日にFRAX®検討会議が開催され、上記4項目についてのコンセンサスが得られた。これらを含め、更に骨質に関する新しい知見および新規薬剤・骨代謝マーカーを加えてガイドラインの改訂が必要であるとの結論に達し、「骨粗鬆症の予防と治療のガイドライン2006年版」の改訂作業を進めることとなった。
そして、2010年2月7日に2006年版の作成委員に宗圓理事および杉本理事を加えて新しく発足した15名の委員で組織された第1回委員会を開催した。この委員会の中で決定された主な項目は、文献評価、推奨の作成、ドラフト作成、査読および外部評価であった。内容構成および執筆予定者を決定し、作業を開始することとなった（第1回委員会議事録は、日本骨粗鬆症学会誌Osteoporosis Japan (OpJ): Vol.18, No.2, 2010に掲載済み）。
2010年4月末に各執筆者によるClinical Questionが出揃い、事務局委員会において全体的な調整を図った上で、各項目の執筆を依頼した。10月までの予定で原稿を収集後にグループ別に相互査読を行った（第2回議事録OpJ: Vol.19, No.1, p106, 2011）。
2011年2月20日に第3回委員会を開催し、各記事が2ページに収まるようにするなどガイドラインの全体的な統一性と各項目の検討事項の調整を行った（第3回議事録OpJ: Vol.19, No.2, 2011に掲載予定）。
今年の7月には最終の委員会を開催し全体的な調整を図った上で、できれば10月中には「2011年改訂版」を発行する予定である。そして、本年11月の第13回日本骨粗鬆症学会（神戸市）において「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2011年版をめぐって」と題して、シンポジウムを開催する予定となっている。
市販されている超音波骨量測定機器（QUS）6機種を用いて踵骨骨量を測定し、標準化の可能性について検討した結果（Osteoporosis Japan: 16, 350, 2008）、指標としたSOS値は高い相関性を示すことがわかり、標準化SOS（s-SOS）を設定した（OpJ: 16, 596, 2008; OpJ: 17, 112, 2009）。
さらに第10回日本骨粗鬆症学会のワークショップで委員会報告が行われ、これらをまとめて小冊子を発行した（OpJ: 17, No.2, 149, 2009）。
2010年4月に第7回目の委員会を開催し、新たに工学系の専門家を加えて標準化に対する意見交換を行い、更なる指標としてBUAの標準化の可能性や統一ファントム作製について議論を進めて行くこととなった（OpJ: Vol.18, No.3, 2010）。
同年7月の日本骨代謝学会（大阪市）で第8回委員会が行われ、s-SOSから求めたYAM値の結果が山崎 薫委員より、また、大谷隆彦委員からはs-BUA値の結果報告がなされた（OpJ: Vol.18, No.4, 2010）。さらに10月には第12回日本骨粗鬆症学会（大阪市）において第9回委員会が行われ、新たに市販された機種も加えた追加のデータの必要性について議論された（OpJ: Vol.19, No.1,2011）。同時に「QUSの有効な臨床応用をめざして」と題したワークショップが実施された。
ビスフォスフォネート製剤による顎骨壊死に関して、日本骨代謝学会との共同委員会を2008年5月より開始し、最終的には2009年10月の委員会においてガイドラインの草案が提出され、2010年3月に和文簡略版を発行して関係者に配布している。
さらに、米田委員長により当該Position PaperをJBMMに公表した（J Bone Miner Metab: (2010) 28, 365-383）。なお、膨大な資料を含めた詳細版に関しても2010年に単行本として大阪大学出版会から刊行された。
2009年5月に第1回委員会を開催し、レトロスペクティブ症例での骨代謝マーカーのT-score化のフィージビリティスタディについて検討すること、ガイドライン2004年版の補足や追加作業を行うこと、検査会社における測定の施設間差を是正することなどの行動計画が出された（OpJ: Vol.17, No.3, 2009）。
さらに第2回、第3回の委員会において、上記に関する検討報告や改善策などが議論され、基準値設定および治療効果の動向に関する2つのワーキンググループで継続対応を行うこととなり、その途中経過も発表された（OpJ: Vol.18, No.2, 2010）。
2010年10月の第4回委員会では、Tスコアを用いた骨代謝マーカーの追加評価、MSCの算出法、第2回検査サーベイ結果、骨代謝マーカー測定に関する全国調査の結果報告について話し合った。更に、2004年度に公表した骨代謝マーカーに関するガイドラインに関してはその改訂版を2012年度中には公表したいとのことであり、今後スケジュールを調整していくこととなった（OpJ: Vol.19, No.1, 2011）。
現行の椎体骨折の評価基準をより現状に合わせて、日常診療でも使用しやすいものにできないかを検討する委員会が設置された。この委員会は日本骨形態計測学会、日本骨代謝学会および日本骨粗鬆症学会の3学会が共同で、2009年7月より作業を開始し、第2回委員会は同年10月に、第3回目は2010年3月に行われた。
椎体骨折をめぐる現状を把握し、今後の行動計画として日本人の椎体骨折データ、判定基準、MRIによる評価、SQ法による評価、用語の統一などについて話し合い、更に今後は日本整形外科学会、日本脊椎脊髄病学会、日本放射線医学会の3つの学会を加えて検討し、新評価基準の原案作成に着手していくこととなった（OpJ: Vol.18, No2, 2010）。
2010年7月に第4回委員会が、3学会から新たに2名の委員（1名は両学会兼務）が加わって開催された。議題はMRIの有用性、半定量（SQ）法による椎体骨折の評価、1996年版の評価基準の改訂、および椎体骨折評価のまとめに関する出物の作製などが討議された（OpJ: Vol.18, No.4, 2010）。
2010年10月の第12回日本骨粗鬆症学会（大阪）時に開催された第5回委員会では、脊椎骨折判定基準改訂の検討、QM法とSQ法の一致率検証、出版計画などが話し合われ、第13回学会（神戸）ではワークショップを開いてパブリックコメントを求めることとなった（OpJ: Vol.19, No.1, 2011）。
生活習慣病に並存・続発する骨粗鬆症や骨折リスクについて、社会的認識の向上と診療における骨の健康維持の推進を目的に、指針（診療ガイド）を作成する委員会を立ち上げた。
第1回委員会は2009年10月に行われ指針作成の手順および臨床研究の進め方について討議された。第2回委員会は2010年1月に行われ、指針書に対する各執筆者と項目ごとのレビューを3月中に纏め上げることとなった（OpJ: Vol.18, No.3, 2010）。
2010年7月の第3回委員会では、診療ガイドに対する査読結果に基づいた検討を行った。さらに同年10月の第12回日本骨粗鬆症学会におけるシンポジウムに関しての調整を行った（OpJ: Vol.18, No.4, 2010）。出席者からの意見を反映して2011年3月までに診療ガイドを公表する予定となった。同年10月の第4回委員会において、シンポジウムの打ち合わせと診療ガイドの進捗状況、および今後の臨床研究の推進について話し合った（OpJ: Vol.19, No.1, 2011）。
2011年2月には直前に発刊された「生活習慣病骨折リスクに関する診療ガイド」をもとに第4回委員会を開催した。このガイドをもとに種々の作成物（ダイジェスト版、簡略英文化版、栄養指導小冊子等）も順次作成していくことが了解された（OpJ: Vol.19, No.2, 2011掲載予定）。
臨床研究事業
研究会事業
その他
第11回日本骨粗鬆症学会（2009年10月16日）において、「FRAX®の日本人への応用」というテーマでシンポジウムが開催され、骨粗鬆症に対する治療介入の基準に関して次の4つのRecommendationsが提示された。
これを受けて同年12月20日にFRAX®検討会議が開催され、上記4項目についてのコンセンサスが得られた。これらを含め、更に骨質に関する新しい知見および新規薬剤・骨代謝マーカーを加えて「骨粗鬆症の予防と治療のガイドライン2006年版」の改訂作業を進めることとなった。
そして、2010年2月7日に新しく15名の委員で組織された第1回委員会を開催し、活発に意見交換が行われた。その結果、一部項目の追加および内容の改訂などを行うこととなり、4月末現在では、各執筆者によるClinical Questionが出揃ったので、委員会において全体的な調整を図った上で、各項目の執筆を依頼する段階である。改訂版の発行は2011年中を目標に進める予定である。
本年10月の第12回日本骨粗鬆症学会のメインシンポジウムとして、集約した執筆原稿を基にガイドラインのUpdateを公表する予定となっている。
（第1回議事録はOsteoporosis Japan: Vol.18, No.2, p251, 2010に掲載）
現在市販されている超音波骨量測定機器（QUS）6機種を用いて踵骨を測定し、標準化の可能性について検討した（Osteoporosis Japan: 16, 350, 2008）。その結果、指標としたSOS値はそれぞれ高い相関性を示すことがわかり、標準化SOS（s-SOS）を設定した（OpJ: 16, 596, 2008; OpJ: 17, 112, 2009）。さらに第10回日本骨粗鬆症学会のイブニングワークショップで委員会報告が行われ、これらをまとめて小冊子を発行した（OpJ: 17, No.2, 149, 2009）。2010年4月に第7回目の委員会を開催し、新たに工学系の専門家を加えて標準化に対する意見交換を行った。今後は指標としてのBUAの標準化の可能性や統一ファントム作製について議論を進めて行きたい。本年5月の日本骨形態計測学会（米子市）および10月の日本骨粗鬆症学会（大阪市）においてシンポジウムが組まれている。
ビスフォスフォネート製剤による顎骨壊死に関して、日本骨代謝学会との共同委員会を2008年5月より開始し、最終的には2009年10月の委員会においてガイドラインの草案が提出された。現在、米田俊之委員長（日本骨代謝学会理事長）を中心にPosition PaperをJBMMに投稿中であり（JBMM: DOI 10.1007/s00774-010-01627）、さらに和文簡略版を発行して関係者に配布している。本件は報告書に関する著作権の問題が提起されており、双方の学会で調整中である。なお、膨大な資料を含めた詳細版は、今後単行本として頒布する予定である。
2009年5月に第1回委員会を開催し、レトロスペクティブ症例での骨代謝マーカーのT-score化のフィージビリティスタディについて検討すること、ガイドライン2004年版の補足や追加作業を行うこと、検査会社における測定の施設間差を是正することなどの行動計画が出された。さらに第2回、第3回の委員会において、上記に関する検討報告や改善策などが議論され、基準値設定および治療効果の動向に関する2つのワーキンググループで継続対応を行うこととなり、その途中経過も発表された。新しい骨代謝マーカーのガイドラインは2012年度には公表したい。
現行の椎体骨折の評価基準をより現状に合わせて、日常診療でも使用しやすいものにできないかを検討する委員会が設置された。この委員会は日本骨形態計測学会、日本骨代謝学会および日本骨粗鬆症学会の3学会が共同で、2009年7月より作業を開始し、第2回委員会は同年10月に、第3回目は2010年3月に行われた。椎体骨折をめぐる現状を把握し、今後の行動計画として日本人の椎体骨折データ、判定基準、MRIによる評価、SQ法による評価、用語の統一、他学会（*）との調整などを検討し、新評価基準の原案作成に着手していきたい。
（*）日本整形外科学会、日本脊椎脊髄病学会、日本放射線医学会
中村利孝理事長の提案に基づき、生活習慣病に並存・続発する骨粗鬆症や骨折リスクについて、社会的認識の向上と診療における骨の健康維持の推進を目的に、指針（診療ガイド）を作成する委員会を立ち上げた。第1回委員会は2009年10月に行われ指針作成の手順および臨床研究の進め方について討議された。第2回目は2010年1月に行われ、指針書に対する各執筆者と項目ごとのレビューを3月中に纏め上げることとなり、現在出版社にて作業中である。
2010年10月の第12回日本骨粗鬆症学会においてシンポジウムを行い、出席者からの意見を反映して2011年3月までに診療ガイドを公表することが予定されている。
2008年10月31日に第26回日本骨代謝学会と第10回日本骨粗鬆症学会のジョイントシンポジウムが開催され、「骨粗鬆症の予防と治療のガイドライン2006年版」に対する実践と問題点、新しく導入されてきたFRAX®の考え方などについて、活発に意見交換が行われた。
本委員会の成果物として2007年8月に「大腿骨近位部BMD測定マニュアル」を出版したが、国内における今後の利用促進を期待したい。この測定精度は、少なくとも臨床試験レベルでは国際水準と遜色はない。関連の委員会としてQUS標準化委員会を新たに立ち上げた。
市販され実際に使用されている超音波骨量測定機器（QUS）6機種を用いて、3度にわたり健常人（381名、20歳～84歳）の踵骨を測定し、標準化の可能性について検討した（Osteoporosis Japan: 16, 350, 2008）。その結果、指標としたSOS値は、1機種を除いてかなり高い相関性を示すことがわかった（OpJ: 16, 596, 2008; OpJ: 17, 112, 2009）。なお、この内容は2008年11月1日の第10回日本骨粗鬆症学会のイブニングワークショップで公表された（OpJ: 16, Suppl, 85, 2008）。
2008年5月に、コメディカルの人たちが骨粗鬆症への活動に積極的に関わっていく方策に関して議論した。今後は種々の学会や研究会において、骨粗鬆症学会への参加をお願いすることとなった（OpJ: 16, 600, 2008）。第10回日本骨粗鬆症学会にも、コメディカルを中心としたセッションを特別に設けてもらうよう働きかけた。
その結果、高岡邦夫第10回学会会長の尽力で、11月2日に「骨粗鬆症教育セミナー」が開催され、多くの会員やコメディカルの参加による活発な討論が行われた。
エストロゲン製剤による骨粗鬆症の治療について、ガイドラインに記載されたグレーディングの再検討を行うこととなり、2008年2月に第1回目の委員会を開催した（OpJ: 16, 357, 2008）。そして国内外における最新の有効性・安全性データのエビデンスを取りまとめ、その結果は第2回理事会において説明した（OpJ: 17, 103, 2009）。
ビスフォスフォネート製剤による顎骨壊死に関する問題が起きており、それに対応すべく日本骨代謝学会との共同委員会を立ち上げた。第1回は2008年5月に大阪で開催され、現在の諸問題について話し合った（OpJ: 16, 598, 2008）。第2回は7月に行われ日本歯周病学会の参画をお願いした（OpJ: 17, 110, 2009）。第3回は10月に開催され、ガイドラインの草案が提出され、今後Position PaperとしてJBMMに発表することとなった（OpJ: 17, 111, 2009）。
第9回目の委員会を第10回学会時に行った。会計報告に続き、大腿骨近位部BMDの保険診療点数の要望書を日本骨粗鬆症学会にお願いすることとなった。なお、BMA委員会の前に、太田博明東京女子医科大学産婦人科教授に、「メタボリックシンドロームと骨粗鬆症」と題して講演をお願いした（OpJ: 17, 113, 2009）。
2009年度に新しく立ち上げる当該委員会の方向性を確認するために、3月21日にキックオフ会議を持ち今後の活動方針を明確にした。
2007年度中には委員会は実施されなかったが、第9回日本骨粗鬆症学会のシンポジウムにおいて「骨粗鬆症の予防と治療ガイドラインの実践に向けて」として、学会参加者との討論を行った。
なお、骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2006年版をもとに、Abridged Editionとして日本語ダイジェスト版の英文化（折茂 肇委員長）を行った。
「骨強度測定機器の評価と臨床応用に関する委員会」（福永仁夫委員長）の成果物を、「大腿骨近位部BMD測定マニュアル」として配布した。本年度の委員会は2回実施された。さらに、その関連の委員会としてQUS標準化委員会を新たに立ち上げた。
昨年度に骨Paget病に関する国内の疫学調査と、診断と治療に関するガイドライン（吉川秀樹委員長）をJBMMに投稿したが、Osteoporosis Japan（vol.15, no.2）にもその概要を掲載した。
2007年度にコメディカルに対する今後の活動に関してアンケートを実施した。それをもとに新規の当該委員会（鈴木隆雄委員長）を立ち上げ、第9回日本骨粗鬆症学会時に委員会を開催した。
骨強度評価委員会の下部委員会（楊 鴻生委員長）として、市販され実際に保険所等で使用されている超音波骨量測定機器（QUS）の測定結果を標準化できないかどうかの検討を行うことになった。第9回日本骨粗鬆症学会時に委員会を開催し、また学会参加者の協力を得て踵骨の測定を実施した。
2008年1月に大阪骨粗しょう症ネットワーク（三木隆己顧問アドバイザー）の協力を得て、中高年者の踵骨の測定も実施した。
2007年度評議員会において要望が出された事項を契機として、新たにエストロゲン製剤による骨粗鬆症治療薬の再検討を行う委員会（太田博明委員長）を発足させ、2008年2月に第1回目の委員会を開催した。